省エネ効果の観点などからZEH住宅の購入を検討する人が増えてきています。
しかし、消費税増税後は負担が大きくなるのではないかと心配する人も多いようです。
実は、消費税増税後に買うことで、費用の負担が少なくなるというメリットがあります。
そこで、ZEH住宅を消費税増税後に買うメリットや、補助金が出る基準について解説していきます。
消費税増税後のZEH住宅①：ZEH住宅とは何？
ZEH住宅とは、ゼロ・エネルギー・ハウスを省略したもの。
人間は生活をするなかで、電気をはじめさまざまなエネルギーを消費していきます。
ZEH住宅は、エネルギーの発電を組み合わせることで、エネルギーの収支をゼロにする、さらにはプラスにする効果を目指すもの。
エネルギーのロスを最小限にとどめる（断熱）、消費電力をおさえる（省エネ）、そしてエネルギーをつくる（発電）の３つがZEH住宅の基準。
日本政府は、2020年までを目安に新築一戸建て住宅をZEH仕様にすることを目指しており、購入者にメリットがあるような支援を行っています。
消費税増税後のZEH住宅②：メリットのひとつが住宅ポイント
消費税増税により、新築一戸建て住宅を購入することを躊躇する人も多いようです。
しかし実は、消費税増税後は、購買意欲を刺激するために支援を充実させる傾向があり、そのタイミングならではのメリットがあります。
消費税増税のあとにZEH住宅を購入すると付与されるのが住宅ポイント。
住宅ポイントは、バリアフリー、耐震、省エネ効果など、いくつかの条件を満たした住宅の購入者に、30万ポイントが付与されます。
とくにZEH仕様の住宅を購入すると、さらに付与されるポイントがアップするというメリットが。
発行されたポイントは、1ポイント1円となり、防災、省エネ、子育て、家事負担軽減に効果的な商品を交換することができます。
消費税増税後のZEH住宅③：補助金の対象となる基準は
ZEH住宅の建築を促進するために、政府等はさまざまな補助金制度を用意しています。
補助金額は、住宅に供えられた性能により変わり、省エネ効果があるものほど、金額が高くなります。
標準的なZEH住宅の設備を備えている場合、補助金額は約70万円。
さらに省エネ効果が期待できる住宅であれば、ZEH+と認定されて補助金も115万円に。
停電のときに対応できる機能が加わったZEH+Rの場合、さらにアップして125万円の補助金を受けることができます。
補助金を受けた場合、住宅の貸し出し、売却、譲渡などに一定の制約が出てきますのでご注意ください。
まとめ
ZEH住宅は、消費税増税後ならではの補助金や支援策があるため、増税後だからといってあきらめる必要はありません。
とはいえ、これらを効果的に活用して購入するためには、いろいろな条件を満たす必要があります。
そのためZEH住宅の購入を検討する過程で、住宅会社などに問い合わせることをおすすめします。
株式会社日光リアルターでは、大阪市港区・此花区の不動産物件を多数に取り扱っております。
このエリアで新築一戸建ての購入を検討されている方は、ぜひ当社までお問い合わせください。
